プレスリリース

レッドハット、クラウド対応のメッセージング、リアルタイム、およびグリッドを提供開始

異種混合/分散コンピューティング機能の躍進を飛躍的な進歩をもって提供する Red Hat Enterprise MRG

レッドハット株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:廣川裕司)は、本日、Red Hat Enterprise Linuxおよびサードパーティ製オペレーティングプラットフォーム向けにRed Hat Enterprise MRG(Messaging、Realtime、Grid)の発売を開始しました。 本製品により、金融サービスや政府機関など要求の厳しいクリティカルなエンタープライズアプリケーションのためのRed Hatの製品ラインがさらに強化されます。

Red Hat Enterprise MRGは、高速/低レイテンシのオープンスタンダードアプリケーションメッセージング通信、低レイテンシのリアルタイムカーネル、およびクラウドコンピューティング用の高性能コンピューティンググリッドスケジューラにより構成されています。これらの機能により、トランザクションとアプリケーションの低レイテンシでの実行とともに、サービス品質およびシステムの利用率が向上します。Red Hat Enterprise MRGは、以下を含む分散タスクに求められるあらゆる領域をサポートします。

  •  高速、高信頼性、または大容量ファイルのメッセージング通信
  •  並列およびデスクトップを使ったジョブスケジューリング
  •  ハイスループットコンピューティング(HTC)
  •  低レイテンシ、高いスループットのトランザクション
  • 分散ワークロードの管理

メッセージングおよびグリッド機能は複数の環境に配備可能で、Red Hat Enterprise MRGに付属しているリアルタイム機能との組み合わせにおいて最適化されています。業界をリードするRed Hat Enterprise MRGによって、Red Hatはリアルタイムシステムの開発およびサポートに関する専門技術をお客様に提供いたします。

Red Hat Enterprise MRGは、以下の機能を提供します。

  • スケジューリング:Red Hat Enterprise MRGは、エンタープライズにおける大規模なコンピューティングタスクのスケジューリングを、ローカルグリッド、リモートグリッド、Amazon EC2のクラウド、およびアイドル状態のデスクトップワークステーションにわたって行うことを可能にします。
  • メッセージング:Red Hat Enterprise MRGは、他のソリューションに比較して劇的なスループット向上を実現できる堅牢なメッセージング技術を提供します。さらに、Red HatはAMQP(Advanced Message Queuing Protocol)Working Groupのメンバーと協力して、オープンで相互運用性の高い高性能/高信頼性メッセージングのための、世界初の標準規格の策定に取り組んでいます。
  • 低レイテンシ:Red Hat Enterprise MRGのリアルタイム機能は、最適化されたレイテンシでアプリケーションが動作することを可能にし、あらゆるワークロードに対してリアルタイム性を高めることができます。Enterprise MRGのリアルタイム機能を使用することにより、サービス品質を保ちつつ、ニーズに合わせて計算キャパシティを最適化できます。
  • 分散コンピューティング:Red Hat Enterprise MRGは、非常に高く評価されているウィスコンシン大学のCondorハイスループットコンピューティングプロジェクトを基盤としたグリッド機能を使用して、お客様が分散コンピューティングの利点を活用できるようにします。これらの機能は、全ての計算キャパシティを最も効率的かつ柔軟に使用するための手段をお客様に提供するとともに、あらゆるアプリケーションのスループットと可用性を向上させます。さらに、Red Hatとウィスコンシン大学は、CondorのソースコードをOSI認定ライセンスの下で利用可能にし、ウィスコンシン大学で現在進められている開発作業に共同で出資することに合意しました。
  • メッセージングおよびグリッド技術は、Java、Solaris、.Net環境など様々なプラットフォームにわたって配備することが可能です。また、Red Hat Enterprise MRGに含まれるリアルタイム機能と組み合わせて配備した場合に、完全に最適化された性能が発揮されます。

「Red Hat Enterprise MRGは、3年間にわたって米国をはじめ世界各国でエンタープライズのお客様向けにメッセージング、リアルタイム、グリッド、およびクラウドコンピューティングのインフラとして強固な基盤を提供してきました。この度、日本市場へ参入することを大変うれしく思います。」と、Red Hatのプロダクトマネージメント&マーケティング担当シニアディレクターであるBryan Cheは述べています。「EnterpriseMRGは、Red Hat Cloud Foundations、OpenShiftで使用されており、Red Hatのクラウド戦略を実現する上で重要な技術ベースになっています。Enterprise MRG 2.0
の広範囲におよぶ機能は、新たな水準の処理能力を求めるお客様向けに設計されており、性能、スケーラビリティ、および管理の容易さを実現しています。」

Red Hat Enterprise MRG 2.0は、日本市場のお客様向けに本日より提供が開始されます。

Red Hat Enterprise MRGは、サブスクリプション形式での販売です。価格につきましては、個別見積りとなっております。

Red Hat Enterprise MRGの詳細については、www.redhat.com/mrgをご覧ください。

 


Red Hat, Inc.について
オープンソースソリューションのプロバイダとして世界をリードし、S&P500社に名前を連ねるRed Hatは、ノースカロライナ州ラーレーに本社を置き、世界70ヶ所以上に事業所を展開しています。Red Hatは、オペレーティング システム プラットフォームのRed Hat Enterprise Linuxをはじめ、仮想化、アプリケーション、管理、ストレージ、サービス指向型アーキテクチャ(SOA)など、Red Hat Enterprise VirtualizationやJBoss Enterprise Middlewareに代表される各種ソリューションにより、高品質かつ低コストのテクノロジーを提供しています。また、Red Hatは、世界各国のお客様にサポート、トレーニングおよびコンサルティングサービスを提供しています。
詳細につきましては、http://www.redhat.comをご覧ください。

将来の見通しに関する声明
このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来 事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、そうした将来の見通しに関する声明 で示されたものと実質的に異なる場合があります。それは、買収先の統合に関連するリスク、当社が効果的に競争できるかどうか、当社の知的所有権を適切に保 護できるかどうか、サードパーティの知的所有権に関してライセンス 侵害の主張がなされる可能性、データと情報のセキュリティ脆弱性に関連するリスク、当社の成長と国際業務を効果的に管理し、統制できるかどうか、訴訟がも たらす不利な結果、主要スタッフへの依存性、および当社のForm 10-Qに基づく最新の四半期報告(コピーはSECのWebサイトhttp://www.sec.govから入手可能)に含まれるその他の要因(「リスク 要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の議論と分析」の項に記載された要因など)といった、さまざまな重要な要因に左右されます。さらに、本プ レスリリースに記載された将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日現在の当社の見解であり、これらの見解は変更される場合があります。ただ し、当社は将来のある時点でこれらの将来の見通しに関する声明を更新する場合もありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの 将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日よりあとのいかなる時点における当社の見解も表すものではありません。


●レッドハット株式会社について
レッドハット株式会社は、米国ノース・カロライナ州ラーレーに本社をおく、エンタープライズLinuxの世界的なディストリビューション Red Hat,Inc.の日本法人です。 オープンソースを基盤として、組込み系からエンタープライズサーバまで対応する普遍的なプラットフォームとサービスを提供しています。

LINUXは米国及びその他の国におけるLinus Torvaldsの登録商標です。RED HATとShadowman logoは米国およびそのほかの国において登録されたRed Hat, Inc. の商標です。 その他、記載されている会社及び製品の名称は、各社の商標または登録商標です。


■本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先
レッドハット株式会社
マーケティング本部 広報担当:
テーグ 律子 rtague@redhat.com
TEL:03-5798-8552
FAX:03-5798-8599

●本件に関するお客様からのお問い合わせ先
営業担当:sales-jp@redhat.com
TEL:03-5798-8520
FAX:03-5798-8599

Red Hat について

Red Hat is the world’s leading provider of open source software solutions, using a community-powered approach to reliable and high-performing cloud, Linux, middleware, storage and virtualization technologies. Red Hat also offers award-winning support, training, and consulting services. As the connective hub in a global network of enterprises, partners, and open source communities, Red Hat helps create relevant, innovative technologies that liberate resources for growth and prepare customers for the future of IT. Learn more at http://www.redhat.com.

将来予想に関する記述

Certain statements contained in this press release may constitute "forward-looking statements" within the meaning of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. Forward-looking statements provide current expectations of future events based on certain assumptions and include any statement that does not directly relate to any historical or current fact. Actual results may differ materially from those indicated by such forward-looking statements as a result of various important factors, including: risks related to delays or reductions in information technology spending; the effects of industry consolidation; the ability of the Company to compete effectively; the integration of acquisitions and the ability to market successfully acquired technologies and products; uncertainty and adverse results in litigation and related settlements; the inability to adequately protect Company intellectual property and the potential for infringement or breach of license claims of or relating to third party intellectual property; the ability to deliver and stimulate demand for new products and technological innovations on a timely basis; risks related to data and information security vulnerabilities; ineffective management of, and control over, the Company’s growth and international operations; fluctuations in exchange rates; and changes in and a dependence on key personnel, as well as other factors contained in our most recent Quarterly Report on Form 10-Q (copies of which may be accessed through the Securities and Exchange Commission’s website at http://www.sec.gov), including those found therein under the captions "Risk Factors" and "Management’s Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations". In addition to these factors, actual future performance, outcomes, and results may differ materially because of more general factors including (without limitation) general industry and market conditions and growth rates, economic and political conditions, governmental and public policy changes and the impact of natural disasters such as earthquakes and floods. The forward-looking statements included in this press release represent the Company’s views as of the date of this press release and these views could change. However, while the Company may elect to update these forward-looking statements at some point in the future, the Company specifically disclaims any obligation to do so. These forward-looking statements should not be relied upon as representing the Company’s views as of any date subsequent to the date of this press release.