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プレスリリース

Red Hat、業界最高水準のオープンソース技術イベントRed Hat Summit 2015開催を発表

数千人の参加が予想され、クラウドコンピューティング、IoT、Linuxコンテナー、ビッグデータ、 モバイル等のエンタープライズ技術の未来について議論

東京

[ノースカロライナ州ラーレー2015年4月7日(現地時間)発表]米国報道発表資料抄訳

オープンソースソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hat, Inc.(本社:米国ノースカロライナ州ローリー、社長兼CEO:ジム・ホワイトハースト、NYSE:RHT、以下「Red Hat」)は本日、業界最高のオープンソース技術イベントであるRed Hat Summit 2015の開催を発表しました。年1回行われ、今年で第11回となるRed Hat Summitは、2015年6月23~26日にボストンで開催され、数千人の参加が予想されます。イベントの詳細およびRed Hat Summit 2015への参加登録については、現在http://www.redhat.com/summitでお知らせしています。

全世界の組織がオープンソースソフトウェアおよびRed Hatのソリューションを利用しており、フォーチュン500社の90%以上はRed Hatのお客様です。Red Hat Summitはすでに参加必須のイベントとなっており、お客様、パートナー、およびオープンソース業界のリーダーが世界中から集まって、革新、教育、協業をテーマとする熱気に満ちた1週間を過ごします。

 

Red Hat Summit 2015のハイライトには、以下が含まれます。

  • テクノロジー業界のビジョナリー Red Hat Summitは、Red Hatおよびテクノロジー業界のビジョナリーたちがエンタープライズテクノロジーの将来について考えを発表し、クラウドやLinuxコンテナーから、モバイル、ビッグデータ、IoT等まで、あらゆるものがオープンソースソフトウェアによってどのように変革されるかを探求する場になっています。Red Hat Summit 2015の会期中に、Red Hatのエグゼクティブ数名が基調講演を行う予定で、これにはプレジデント兼CEOのJim Whitehurst、製品およびテクノロジー担当プレジデントのPaul Cormier、カスタマーエクスペリエンスおよびエンゲージメント担当バイスプレジデントのMarco Bill-Peterが含まれます。業界からの基調講演者は近日中に発表される予定です。

 

  • 170以上の分科会 - Red Hatの社員、お客様、パートナー、開発者を含む専門家によるセッションの中で、参加者は18のハンズオンラボと12種類のRed Hatトレーニングクラスで実習トレーニングを受け、最新の革新的製品の詳細を知り、様々な業界の専門家からベストプラクティスについて聞き、あらゆる職務と専門知識のレベルに合わせて調整されたセッションに参加する機会が与えられます。2015年のRed Hat Summitでは、セキュリティにフォーカスしたトラックと、公共部門、通信、および金融サービス向けRed Hatソリューションに関心を持つ参加者を対象とした3つの業界別分科会が新たに設けられます。

 

  • DevNation - 6月21~25日にRed Hat Summitと併催されるDevNationは、オープンソースの最高の部分を紹介するフルスタックの開発コンファレンスです。参加者は、業界リーダーたちがどのようにオープンソースを使用しているかを学び、Docker、Hadoop、Vert.x等の革新的オープンソースプロジェクトの詳細を知り、DevOps、モバイル、およびアプリケーション開発に関するオープンソースの革新を目にすることができます。DevNationは50以上の分科会と4つの一般セッションで構成され、業界のビジョナリー(著者としての受賞歴を持つAgile Developer, Inc.の創業者で、ヒューストン大学の非常勤教授でもあるVenkat Subramaniam博士等)による示唆に富む基調講演も行われます。詳細については、www.devnation.org/をご覧ください。

 

  • 拡張されたパートナー展示 - Red Hat Summitのパートナー展示では、約100のRed Hatのパートナーとテクノロジー業界のリーダー各社によって、今日の最先端エンタープライズテクノロジーの多くが出展される予定で、Red Hat Summitの会期中に最も戦略的なテクノロジーパートナーと出会う機会を参加者に提供します。

 

  • 認定取得の機会 - 自分のペースで学べるインストラクタ付きのラボに加えて、Red Hatトレーニングは短期集中型のインタラクティブトレーニングと、RHCSA-Red Hat OpenStack-認定試験(EX210)を受ける機会を参加者に提供します。詳細については、www.redhat.com/summit/agenda/addons/をご覧ください。

 

2015年4月17日までに登録した参加者は、1295ドルのEarly Bird割引価格(サイト販売価格の1695ドルから400ドル引き)を利用できます。また、すべてのRed Hatのお客様は、担当の販売代理店、Technical Account Manager(TAM)、または直接Red Hatにお問い合わせ頂くことにより、追加の割引が適用される場合があります(利用可能な最低価格をhttp://red.ht/summit-sales15でご確認ください)。

 

サポートコメント

Red Hat 製品およびテクノロジー担当社長 Paul Cormier

プライベートとパブリック両方のクラウドコンピューティングが不可欠な要素となる次世代のインフラは、Linuxとオープンソースを基盤として構築されます。Red Hat、そのお客様、パートナー、および我々が参加しているオープンソースコミュニティは、その革新の最前線に立っています。これらのグループが一同に会して、我々の業界の未来について話し合うRed Hat Summitは、参加必須のイベントです。

 

関連リンク

 

その他のリソース

 

本件に関するお問い合わせ

  • レッドハット株式会社 広報担当 pr-jp@redhat.com TEL:03-5798-8550

Red Hat について

オープン ソース ソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hatは、コミュニティとの協業により高い信頼性と性能を備えるクラウド、Linux、ミドルウェア、ストレージおよび仮想化テクノロジーを提供、さらに サポート、トレーニング、コンサルティングサービスも提供しています。Red Hatは、企業、パートナーおよびオープンソース・コミュニティのグローバル・ネットワークの中核として、成長のためにリソースを解放し、ITの将来に向 けた革新的テクノロジー創出を支援しています。詳細につきましては、http://www.redhat.com をご覧ください。

レッドハット株式会社について
レッドハット株式会社は、米国ノースカロライナ州ラーレーに本社をおく、エンタープライズLinuxの世界的なディストリビューションRed Hat, Inc.の日本法人です。オープンソースを基盤として、組込み系からエンタープライズサーバまで対応する普遍的なプラットフォームとサービスを提供してい ます。

将来予想に関する記述

このプレスリリースに含まれる表現は、1995年 米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来 事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、そうした将来の見通しに関する声明 で示されたものと実質的に異なる場合があります。それは、IT投資に関する延期や削減に関するリスク、業界の統合による影響、当社の競争力、買収先の統合 や獲得した技術や商品の市場投入に関するリスク、訴訟や関連する事項の不確定要素や不利な結果、当社の知的所有権を適切に保護できるかどうか、サードパー ティの知的所有権に関してライセンス侵害の主張がなされる可能性、新しい商品や技術的革新をタイムリーに提供し需要を喚起できるかどうか、データと情報の セキュリティ脆弱性に関連するリスク、当社の成長と国際業務を効果的に管理し、統制できるかどうか、為替レートの変動、主要スタッフへの依存性、および当 社のForm 10-Qに基づく最新の四半期報告(コピーはSECのWebサイト http://www.sec.gov から入手可能)に含まれるその他の要因(「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の議論と分析」の項に記載された要因など)といった、さ まざまな重要な要因に左右されます。さらに、本プレスリリースに記載された将来の見通しに関する声明や結果は、一般産業、市場の状況、成長率、経済及び政 治的な状況、政府及び公共政策の変更、地震や洪水などの自然災害の影響などの一般要素によって異なる場合があります。(制限無く)本プレスリリースの発行 日現在の当社の見解であり、これらの見解は変更される場合があります。ただし、当社は将来のある時点でこれらの将来の見通しに関する声明を更新する場合も ありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のいかなる時点に おける当社の見解も表すものではありません。

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