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プレスリリース

Red Hat Enterprise Virtualization 3.5を提供開始

スケーラビリティ、管理、およびOpenStackとの統合を強化し、従来のワークロードとクラウド対応ワークロードの両方に最適なプラットフォームを提供

東京

[ノースカロライナ州ラーレー2015年2月11日(現地時間)発表]米国報道発表資料抄訳

オープンソースソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hat, Inc.(NYSE:RHT、以下Red Hat)は本日、エンタープライズグレードのクラウドインフラ基盤の構築と従来の仮想化ワークロード向けITインフラのデプロイメントを両立させるRed Hat Enterprise Virtualization 3.5の提供開始を発表しました。Red Hat Enterprise Virtualization 3.5は、オープンスタンダードに基づいてミッションクリティカルなワークロードのための標準化されたサービスを提供し、仮想化インフラのプロビジョニング、設定、およびモニタリングに対する可視性を向上しました。

仮想マシンワークロードの規模と性能に関して、Red Hat製品の優位性は広く認められていますが、Red Hat Enterprise Virtualization 3.5は、ホスト当たり4テラバイト(4TB)のメモリ、4TBの vRAM、および仮想マシン当たり160 vCPUのサポートによってこのリーダーシップをさらに拡大します。

 

Red Hat Enterprise Virtualization 3.5の重要な新機能には、以下が含まれます。

  • Red Hat Satelliteとの統合によるベアメタルホストのライフサイクル管理とプロビジョニング
  • oVirt Optimizerとの統合による高度なリアルタイム分析を通したコンピュートリソースの最適化。これによって、ユーザーは新たな仮想マシンのプロビジョニングに際し、自らのニーズに最適なリソース割当てのバランスを特定できるようになります。
  • NUMA(non-uniform memory access)のサポートが、ホストNUMA、ゲストピニング、および仮想NUMAに拡張されたことによって提供されるワークロードのパフォーマンスとスケーラビリティ。これによって、性能が向上した非常にスケーラブルなワークロードのデプロイメントが可能になり、物理メモリのアクセス時間に関連するリソースの過負荷が最小限に抑えられます。
  • ストレージドメインの処理の改良によるディザスターリカバリの強化。Red Hat Enterprise Virtualizationに対応した異なるデータセンター間でのストレージドメインの移行がサポートされ、パートナー各社の製品でサイトリカバリ機能を実現できるようになります。

 

Red Hat Enterprise Virtualizationは、従来の仮想化と、OpenStack上に構築された非常に柔軟性の高いクラウド対応ワークロードの両方にとって最適な基盤の役割も果たします。Red Hat Enterprise Virtualization 3.5は、このクラウド対応ワークロード用の基盤を強化する機能を含んでいます。

  • OpenStackイメージサービス(Glance)およびOpenStackネットワーキング(Neutron)との統合と共通サービスの共用化:テクノロジープレビューとして提供され、システム管理者がサイロを分解してインフラ全体に一度でリソースをデプロイできるようになります。
  • インスタンスタイプ:仮想とクラウド対応の両方のワークロードに対する仮想マシンのプロビジョニング手順が統一されます。

 

Red Hat Enterprise Virtualizationの提供形態

  • スタンドアローン製品:Red Hat Enterprise Virtualization 3.5には、ハイパーバイザと、サポート対象のゲストオペレーティングシステム用の仮想化エンタープライズワークロードのマネージャが含まれます。
  • Red Hat Enterprise Linux with Smart Virtualization: Linuxワークロードを使用する仮想化インフラの利点を最大限に享受したいと考えるお客様向けに、Red Hat Enterprise Linuxの革新性、性能、スケーラビリティ、信頼性、およびセキュリティ機能と、Red Hat Enterprise Virtualizationの高度な仮想化管理機能を組み合わせた統合製品です。
  • Red Hat Cloud Infrastructure:従来のデータセンター仮想化からOpenStackを使用したクラウドへの移行をサポートする、包括的なソリューションです。Red Hat Cloud Infrastructureは、Red Hat CloudForms、Red Hat Satellite、Red Hat Enterprise Linux OpenStack Platform、およびRed Hat Enterprise Virtualizationを含んだ単一のサブスクリプション製品です。

 

サポートコメント

Red Hat プラットフォーム事業部門バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャ Jim Totton

仮想化およびクラウドベースの環境でバイモーダルITのメリットを享受したいと考えるエンタープライズが増えている中で、Red Hat Enterprise Virtualizationは、従来のエンタープライズ仮想化をサポートしながらクラウド対応ワークロードの基盤を構築することができる、インフラの重要なコンポーネントを提供します。

 

LDI Integrated Pharmacy Services IT担当マネージャ Steven Bellistri氏

医療業界は大きく変化しており、ビジネスと法規制の新しい遵守要件に対する迅速な適応が求められます。Red Hat Enterprise Virtualizationは、柔軟性と急速な革新を可能にするオープンスタンダードを基盤としているため、より迅速にITインフラを採用し、安定性とスピードを備えたサービスを導入できます。

 

Speed Commerce, Inc. シニアインフラストラクチャエンジニア Lucas Harms氏

Red Hat Enterprise Virtualizationによって、当社のエンタープライズコンピュートニーズに対応しつつ、一般的なオープンソース仮想化テクノロジーを使用した、より大規模なハイブリッドソリューションへの統合が可能な、安定性と効率に優れた製品を導入できます。

 

Symantec インフォメーションアベイラビリティ担当バイスプレジデント Doug Matthews氏

SymantecとRed Hatの継続的な協業によって、物理的なRed Hat Enterprise Linuxプラットフォーム上の重要なアプリケーションのサービス品質や、より未来志向のRed Hat Enterprise VirtualizationベースのOpenStack環境についても、お客様はバイモーダルなIT環境をシームレスかつグローバルに利用できるようになります。

 

関連リンク

 

その他のリソース

 

本件に関するお問い合わせ

  • レッドハット株式会社 広報担当 pr-jp@redhat.com TEL:03-5798-8550

 

Red Hat について

オープンソース ソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hatは、コミュニティとの協業により高い信頼性と性能を備えるクラウド、Linux、ミドルウェア、ストレージおよび仮想化テクノロジーを提供、さらに サポート、トレーニング、コンサルティングサービスも提供しています。Red Hatは、企業、パートナーおよびオープンソース・コミュニティのグローバル・ネットワークの中核として、成長のためにリソースを解放し、ITの将来に向 けた革新的テクノロジー創出を支援しています。詳細につきましては、http://www.redhat.com をご覧ください。

レッドハット株式会社について
レッドハット株式会社は、米国ノースカロライナ州ラーレーに本社をおく、エンタープライズLinuxの世界的なディストリビューションRed Hat, Inc.の日本法人です。オープンソースを基盤として、組込み系からエンタープライズサーバまで対応する普遍的なプラットフォームとサービスを提供してい ます。

将来予想に関する記述

このプレスリリースに含まれる表現は、1995年 米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来 事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、そうした将来の見通しに関する声明 で示されたものと実質的に異なる場合があります。それは、IT投資に関する延期や削減に関するリスク、業界の統合による影響、当社の競争力、買収先の統合 や獲得した技術や商品の市場投入に関するリスク、訴訟や関連する事項の不確定要素や不利な結果、当社の知的所有権を適切に保護できるかどうか、サードパー ティの知的所有権に関してライセンス侵害の主張がなされる可能性、新しい商品や技術的革新をタイムリーに提供し需要を喚起できるかどうか、データと情報の セキュリティ脆弱性に関連するリスク、当社の成長と国際業務を効果的に管理し、統制できるかどうか、為替レートの変動、主要スタッフへの依存性、および当 社のForm 10-Qに基づく最新の四半期報告(コピーはSECのWebサイト http://www.sec.gov から入手可能)に含まれるその他の要因(「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の議論と分析」の項に記載された要因など)といった、さ まざまな重要な要因に左右されます。さらに、本プレスリリースに記載された将来の見通しに関する声明や結果は、一般産業、市場の状況、成長率、経済及び政 治的な状況、政府及び公共政策の変更、地震や洪水などの自然災害の影響などの一般要素によって異なる場合があります。(制限無く)本プレスリリースの発行 日現在の当社の見解であり、これらの見解は変更される場合があります。ただし、当社は将来のある時点でこれらの将来の見通しに関する声明を更新する場合も ありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のいかなる時点に おける当社の見解も表すものではありません。

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