プレスリリース

レッドハット、SOA技術者育成に向けてJBoss関連トレーニングコースを開講

JBoss Enterprise Application Platform管理者向けコースを 4月24日から、 Seam Essentialコースを5月28日から開始


レッドハット株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:廣川裕司、以下レッドハット)は、企業の開発者に対して、SOAの理解を深め、SOAによるシステム構築を促進するために企業向けミドルウェア製品群「JBoss Enterprise Middleware」に関するトレーニングコースを開講します。第一弾としてアプリケーションサーバ製品であるJBoss Enterprise Application Platformを扱うシステム管理者のための「JBoss Administrationコース」を本年4月24日から開始します。
また、アプリケーションフレームワーク製品であるJBoss Seamを学ぶ開発者向けのコース「JBoss: Seam Essentialsコース」を5月28日から開始、その後も管理運用のためのアドバンスコース、開発者向けのコース、SOA関連コースなど順次JBoss関連コースを追加していく計画です。 レッドハットから提供されるJBossトレーニングコースは、日本では初となる、JBossベンダーオフィシャルのトレーニングコースです。オリジナルリソースから最新かつ最先端の情報が提供されるのが最大の特徴で、エンタープライズマーケットに完全対応したJBossを学びたい人には最適のコースであるといえます。

「JBoss Administrationコース」は、JBoss Enterprise Application Platform の基本機能やアプリケーションの構成や管理について、講義とハンズオン形式の演習を通じて学びます。このコースで学習することで、JBoss Enterprise Application Platformの統合的な体系的理解がはかれ、管理者にとってはジャンプスタートが可能になるといった効果が期待できます。本コースは、Red Hat Enterprise Linuxをはじめ、WindowsやUNIXなどのOSに関する基本的な知識を持っているシステム管理者を広く対象としています。2日間のコースで価格は15万5,400円(税込み、コース番号:JB336c)です。第一回目は本年4月24日に開講し、その後は、およそ1ヶ月に1回程度の開催を予定しています。

「JBoss: Seam Essentialsコース」は、JBoss Seamを用いた開発手法を習得するトレーニングです。JBoss Seam の基本機能、およびコンテキスト、カンバセーション、コンポーネント基礎、イベントとエラーハンドリング、jBPM、JBoss Enterprise Application Platformの構築と管理、Facelets, JSF & EJB3 基礎,リッチクライアントアプリケーション、セキュリティといったコア技術をカバーします。Javaプログラミング経験の豊富な技術者、Java EE 5、EJB3、Persistence Framework(JPA)に通じていてTomcatやJBossなどのWebサーバ/アプ リケーションサーバを理解している技術者向けのコースとなります。3日間のコースで価格は22万500円(税込み、コース番号:JB170)です。第一回目は5月28日に開講予定です。

受講申し込みはレッドハットのホームページで本日より受付を開始します。

□ JB336c
http://www.jp.redhat.com/training/jb/courses/jb336c_jboss_administration_without_jboss_on/

□ JB170
http://www.jp.redhat.com/training/jb/courses/jb170_jboss_seam_essentials/

■ 概要
コースユニット名称:「JBoss Administration コース」
価格:15万5,400円(税込み)
コース番号:JB336c
トレーニング日数:2日間
会場:東京
コース内容:1.JBoss Enterprise Application Platformの基本機能
2.デプロイされたアプリケーションの構成
3.アプリケーションの管理
受講対象者:システム管理者や、構成管理・品質管理を行う方

コースユニット名称:「JBoss: Seam Essentialsコース」
価格:22万500円(税込み)
コース番号:JB170
トレーニング日数:3日間
会場:東京
コース内容:1. JBoss Seamフレームワークの新機能や既存機能
2. JBoss Seam フレームワーク
3. コンテキスト、カンバセーション
4. コンポーネント基礎
5. イベントとエラーハンドリング
6. jBPM
7. JBoss Enterprise Application Platformの構築と管理
8. Facelets
9. JSF & EJB3 基礎
10. リッチクライアントアプリケーション
11. セキュリティ
受講対象者:豊富なJavaプログラミング経験がある方

■ レッドハットの教育事業について
レッドハットの教育事業は「グローバル ラーニング サービス」という名称で世界共通のプログラムとして提供しています。「グローバル ラーニング サービス」は、Linuxをはじめ様々なオープンソース・ソフトウェアを使用する技術者のスキル向上を目的とし、トレーニングコースと認定資格で構成され ます。認定資格は、Linux技術者のスキルと用途に合わせて4種類提供されています。サーバ管理を除くシステム管理者向け「Red Hat Certified Technician(RHCT)」、サーバレベルのシステム管理者向け「Red Hat Certified Engineer(RHCE)」、RHCE取得済みを前提とする、特にセキュリティの専門資格としての「Red Hat Certified Security Specialist(RHCSS)」、最上位に位置し、総合的なアーキテクトを目指す方向けの「Red Hat Certified Architect(RHCA)」 が設けられています。トレーニングは実習(ハンズオン)が中心で、より実務に近い環境で最新の技術を身につけることが可能です。

Red Hat, Inc.について
オープンソースソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hatは、ノースカロライナ州ラーレーに本社を置き、世界各国に事業所を展開しています。ベンダの価値を評価するCIO Insight Magazineの調査では、各社のCIOが3年連続でRed Hatを最も価値の高いソフトウェアベンダと評価しています。Red Hatは、高品質な低コストのテクノロジを提供することで、Linuxとオープンソースソリューションをメインストリームへと導いています。Red Hatは、オペレーティングシステムプラットフォームであるRed Hat Enterprise Linuxとアプリケーション、管理ソリューション、およびJBoss Enterprise Middleware Suite(JEMS)などのミドルウェアソリューションを提供しています。Red Hatは、サービス指向アーキテクチャ(SOA)への移行を加速し、低コストの安全なオープンソースプラットフォームでの次世代のWeb対応アプリケーションの実行を可能にします。また、Red Hatは一流のパートナーシップを通じて、世界各国のお客様にサポート、トレーニング、およびコンサルティングの各サービスを提供しています。Red Hatのオープンソース戦略は、オープンソーステクノロジに基づき、それを活用するインフラストラクチャを構築するための長期的プランをお客様に提供し、セキュリティと管理の容易さを追求しています。詳細については、http://www.redhat.comをご覧ください。

このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、そうした将来の見通しに関する声明で示されたものと実質的に異なる場合があります。それは、買収先の統合に関連するリスク、当社が効果的に競争できるかどうか、当社の知的所有権を適切に保護できるかどうか、サードパーティの知的所有権に関してライセンス侵害の主張がなされる可能性、データと情報のセキュリティ脆弱性に関連するリスク、当社の成長と国際業務を効果的に管理し、統制できるかどうか、訴訟がもたらす不利な結果、主要スタッフへの依存性、および当社のForm 10-Qに基づく最新の四半期報告(コピーはSECのWebサイトhttp://www.sec.govから入手可能)に含まれるその他の要因(「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の議論と分析」の項に記載された要因など)といった、さまざまな重要な要因に左右されます。さらに、本プレスリリースに記載された将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日現在の当社の見解であり、これらの見解は変更される場合があります。ただし、当社は将来のある時点でこれらの将来の見通しに関する声明を更新する場合もありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日よりあとのいかなる時点における当社の見解も表すものではありません。


レッドハット株式会社は、米国ノース・カロライナ州ラーレーに本社をおく、 エンタープライズLinuxの世界的なディストリビューション Red Hat,Inc.の日本法人です。 オープンソースを基盤として、組込み系からエンタープライズサーバまで対応する普遍的なプラットフォームとサービスを提供しています。

LINUXは米国及びその他の国におけるLinus Torvaldsの登録商標です。RED HATとShadowman logoは米国およびそのほかの国において登録されたRed Hat, Inc. の商標です。 その他、記載されている会社及び製品の名称は、各社の商標または登録商標です。


レッドハット株式会社
マーケティング本部 広報担当:
テーグ 律子 rtague@redhat.com
TEL:03-5798-8552
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Red Hat について

Red Hat is the world’s leading provider of open source software solutions, using a community-powered approach to reliable and high-performing cloud, Linux, middleware, storage and virtualization technologies. Red Hat also offers award-winning support, training, and consulting services. As the connective hub in a global network of enterprises, partners, and open source communities, Red Hat helps create relevant, innovative technologies that liberate resources for growth and prepare customers for the future of IT. Learn more at http://www.redhat.com.

将来予想に関する記述

Certain statements contained in this press release may constitute "forward-looking statements" within the meaning of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. Forward-looking statements provide current expectations of future events based on certain assumptions and include any statement that does not directly relate to any historical or current fact. Actual results may differ materially from those indicated by such forward-looking statements as a result of various important factors, including: risks related to delays or reductions in information technology spending; the effects of industry consolidation; the ability of the Company to compete effectively; the integration of acquisitions and the ability to market successfully acquired technologies and products; uncertainty and adverse results in litigation and related settlements; the inability to adequately protect Company intellectual property and the potential for infringement or breach of license claims of or relating to third party intellectual property; the ability to deliver and stimulate demand for new products and technological innovations on a timely basis; risks related to data and information security vulnerabilities; ineffective management of, and control over, the Company’s growth and international operations; fluctuations in exchange rates; and changes in and a dependence on key personnel, as well as other factors contained in our most recent Quarterly Report on Form 10-Q (copies of which may be accessed through the Securities and Exchange Commission’s website at http://www.sec.gov), including those found therein under the captions "Risk Factors" and "Management’s Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations". In addition to these factors, actual future performance, outcomes, and results may differ materially because of more general factors including (without limitation) general industry and market conditions and growth rates, economic and political conditions, governmental and public policy changes and the impact of natural disasters such as earthquakes and floods. The forward-looking statements included in this press release represent the Company’s views as of the date of this press release and these views could change. However, while the Company may elect to update these forward-looking statements at some point in the future, the Company specifically disclaims any obligation to do so. These forward-looking statements should not be relied upon as representing the Company’s views as of any date subsequent to the date of this press release.