[ノースカロライナ州ローリー – 2019年2月5日 (現地時間)発表] アメリカ報道発表資料抄訳
Existing developer tooling does not adequately address the evolving needs of containerized development, a challenge that we’re pleased to answer with Red Hat CodeReady Workspaces. The first Kubernetes-native IDE and based on our extensive work in the Eclipse Che community, Red Hat CodeReady Workspaces offers enterprise development teams a collaborative and scalable platform that can enable developers to more efficiently and effectively deliver new applications for Kubernetes and collaborate on container-native applications.
オープンソース・ソリューションのプロバイダーとして世界をリードするRed Hat, Inc. (本社: ノースカロライナ州ローリー、社長兼CEO: ジム・ホワイトハースト、NYSE: RHT、以下Red Hat)は本日、開発チーム全体に渡るよりスムーズな協業を可能にする、Kubernetesネイティブな、ブラウザベースの開発環境であるRed Hat CodeReady Workspacesの一般提供開始を発表しました。CodeReady Workspacesは、オープンソースのEclipse Che統合開発環境(IDE)プロジェクトをベースとしており、Red Hat OpenShiftとRed Hat Enterprise Linux向けに最適化されています。CodeReady Workspacesは、コンテナベースのアプリケーションのコーディング、ビルド、テスト、実行、およびデバッグに必要となるツールと依存関係を含む、共有可能な開発者環境をエンタープライズ開発チームに提供するように設計されています。
主要企業各社は、Kubernetesとコンテナを使ってアプリケーションやサービスの構築とデプロイを行っています。しかし、コンテナベースの開発では、開発チームにおいての利用ツールと、手順の大幅な変更が求められます。従来のツールはKubernetesやコンテナを使って構築されたものではないため、開発チームは手作業で環境を管理する必要があり、コードの記述に専念できませんでした。
初めてのKubernetesネイティブなIDE
Red Hat CodeReady Workspacesは、市場で初めての、Kubernetesクラスタ内で動作してOpenShiftポッド、およびコンテナ内の開発者のコード、依存関係、ならびに成果物を管理するIDEです。従来のツールでは、テストとデプロイメントの最終段階でのみKubernetesを利用するのに対し、CodeReady Workspacesは最初から開発者をOpenShift内で作業させることによって、アプリケーションを開発プラットフォームから本番システムに移行する際に開発者がしばしば直面する問題に対処します。このIDEを使用する上で、開発者はKubernetesやOpenShiftの専門家である必要はありません。CodeReady WorkspacesはKubernetesの成果物の管理を舞台裏で行うように設計されているため、開発者はOpenShift内でコンテナ化されたアプリケーションの開発を容易に開始できます。
プロジェクトへの参加を迅速化
Red Hat CodeReady Workspacesは、ファクトリーと呼ばれる強力な共有機能を導入しています。ファクトリーは、ソースコードの場所、ランタイムとツールの設定、およびプロジェクトに必要なコマンドを含んだテンプレートです。ファクトリーによって、開発チームはKubernetesネイティブな開発者環境をわずか数分間で動作させることができます。チームのメンバーは、ブラウザを備えたあらゆる機器、任意のオペレーティングシステム(OS)、および任意のIDEを使って、自分専用または共有のワークスペースにアクセスできます。
DevOpsワークスペース・プラットフォーム
Red Hat CodeReady Workspacesは、DevOps方式への移行を目指す組織にとって最適なプラットフォームです。OpenShiftによって、ITまたは開発チームはプログラムならびに、カスタマイズ可能なインフラストラクチャを使ってワークスペースを大規模に管理し、システムのパフォーマンス、セキュリティ、および機能を制御できます。
以下が可能になります:
- 任意のバージョン管理(パブリックおよびプライベートリポジトリー)との統合
- ワークスペースのアクセス許可とリソース提供の制御
- セキュリティ確保が困難なラップトップやモバイル機器からソースコードを隔離することによる知的財産保護の強化
- Lightweight Directory Access Protocol(LDAP)またはActive Directory(AD)の認証を使用したシングルサインオン
提供開始時期
Red Hat CodeReady WorkspacesはOpenShiftのサブスクリプションがあれば無料で利用可能で、Red Hat Developer Programへの参加によってダウンロードできます。
サポートコメント
Red Hat デベロッパー・エクスペリエンスおよびプログラム担当シニアディレクター Brad Micklea
「クラウドネイティブなアプリケーションと現代的ワークロード用プラットフォームとしてのKubernetesが勢いを増すためには、重要なアプリケーションのビルド、テスト、およびデプロイに対する開発者のアプローチに変化が要求されます。既存の開発ツールは、進化するコンテナ開発のニーズに適切に対応できませんが、私たちはRed Hat CodeReady Workspacesでこの課題に答えます。Red Hat CodeReady Workspacesは初めてのKubernetesネイティブなIDEで、Eclipse CheコミュニティにおけるRed Hatの広範な作業をベースとしており、新しいKubernetes向けアプリケーションのより効率的かつ効果的な提供と、コンテナネイティブなアプリケーションに関する共同作業を可能にする、協業的でスケーラブルなプラットフォームをエンタープライズ開発チームに提供します。」
IDC ソフトウェア開発リサーチディレクター Arnal Dayaratna氏
「Red HatがCodeReady Workspaces IDEの一般提供の開始を発表したことは、Eclipse Cheを基盤とするオープンソーステクノロジーのコンバージェンス、協業機能の強化、および個人のデバイスへのソースコード保存を防止するように設計されたセキュリティ関連機能という点で、非常に重要な意味を持っています。特に、CodeReady WorkspacesはKubernetesクラスタ上に構築されたブラウザベースのインタフェースを備えているため、インフラストラクチャの設定や運用管理の必要性が最小限で済みます。開発者はCodeReady Workspacesを活用し、開発ワークスペースへの同僚の迅速なアクセスを可能にする共有可能リンクによって、開発プロジェクトでの共同作業を行うことができます。」
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- Forward-Looking Statements
このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、重要なさまざまの要因により、将来予測に関する記述に示されたものとは大きく異なることがあります。その重要な要因としては、IBM(International Business Machines Corporation)との合併が進行中であること、当社が実効性のある競争を行えるか、新しい製品や技術革新を適時に提供して、それらに対する需要を喚起できるかに関するリスク、IT投資の遅れや削減、買収先の統合および取得した技術や商品を市場にうまく投入できるかに関するリスク、当社の製品及び当社の製品が依存する第三者の製品の誤りまたは欠陥に関するリスク、当社製品とその他のデータのセキュリティ上の脆弱性に関するリスク、為替レートの変動、主要スタッフの変更とそれらの者への依存、業界統合による影響、訴訟やそれに関連する和解の不確実性や不利な結末、当社の知的所有権を適切に保護できないこと、また、第三者の知的所有権に関してライセンス侵害・違反の請求がなされる可能性、当社の国際的活動における財務および活動上の課題への対応力、当社の成長と国際的活動に対する実効性がない管理と統制、並びに、当社のForm10-Qに基づく最新の四半期報告書(コピーはSECのウェブサイトhttp://www.sec.govから入手可能)に掲載されているその他の要因(同ウェブサイトの「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の考察と分析」の項に掲載されている要因)などが挙げられます。これらの要因に加えて、実際の将来の業績、結果、および成果は、業界や市場の全般的な状況、成長率、経済および政治の状況、政府・公共の政策の変更、地震や洪水などの自然災害の影響などの、より一般的な要因のために大きく異なる場合があります。本プレスリリースに掲載されている将来予測に関する記述は、その発行日時点の当社の見解を示したものであり、その見解は変更されることがあります。ただし、当社は将来のある時点で将来予測に関する記述を更新することもありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のいかなる時点における当社の見解も表すものではありません。
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