プレスリリース

2016 Red Hat Innovation Award APACを、旭鉄工、ソフトバンクに授与

Red Hatのテクノロジーを活用し卓越した技術とリーダーシップを発揮

東京

レッドハット株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:望月 弘一、以下:レッドハット)は本日、2016 Red Hat Innovation Awards APACの日本における受賞者を発表しました。この栄誉ある賞は、10月5日に開催されるレッドハット・フォーラムで、旭鉄工株式会社(本社:愛知県碧南市、代表取締役社長:木村 哲也、以下:旭鉄工)に“変革/トランスフォーム”のカテゴリーで、また、ソフトバンク株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:宮内 謙、以下:ソフトバンク)に”アプリケーション開発”のカテゴリーで授与されます。

旭鉄工は、主にトヨタ自動車および関係企業向けの自動車用部品の粗材から完成品までを一貫生産しています。製造ライン遠隔モニタリングシステムにRed Hat JBoss BRMSを採用し、IoTで稼働状況を可視化することにより、現場の改善が進み生産性が向上しました。これにより、大幅な設備投資の削減やスペースの節減、また、残業時間や休日出勤が減少するなど、大幅な労務費の削減にも成功しています。

ソフトバンクは、ソフトバンク携帯電話取扱店における登録システムのパフォーマンス向上を目的にレッドハット製品を導入しました。バックエンドシステムのアクセスにインメモリデータグリッドである、Red Hat JBoss Data Gridを採用することで、システム負荷を削減しパフォーマンスの向上を実現しました。また、日々発生する新サービスプランの追加や変更にビジネスルールエンジンである、Red Hat JBoss BRMSを活用することで、スピーディな対応を実現し、サービス自体のリリースもより迅速に行うことができるようになりました。

2011年にRed Hat Innovation Awards APACが創設されて以来、アジア・太平洋地域ではこの数年間にパートナーやお客様の間でのオープンソースの採用に関する素晴らしい進歩とリーダーシップを目にしてきました。創造性溢れる、また独自の問題解決方法、およびRed Hatテクノロジーの革新的な活用の数々であり、中でもこの賞の受賞企業は、特に優れたRed Hatソリューションのインテグレーションにより効果を挙げられた、イノベーティブな企業の見本となっています。

候補企業には、社会インフラ、金融、通信、製造、保険、運輸からクラウド事業者まで、また、民間部門と公共部門の両方に渡り、その地域で最も影響力のある業界を代表する組織が集りました。受賞企業はアジア・太平洋地域内の各国から少なくとも1つのプロジェクトが受賞するように選出されました。

 

サポートコメント

旭鉄工株式会社 代表取締役社長 木村 哲也氏

「この度、2016 Red Hat Innovation Award APACを受賞でき、大変嬉しく思います。旭鉄工では、Red Hat JBoss BRMSを活用することで、管理が容易で柔軟性の高いモニタリングシステムへ刷新することができました。製造ラインの信号をとらえ、生産状況をリアルタイムに把握することで、現場から管理者までが様々な改善につなげることができます。この新IoTシステムの利用により、製造ラインの可動率向上やサイクルタイム短縮により生産性が向上し、大きな効果を挙げています。」

 

ソフトバンク株式会社 コンシューマシステム本部 コンシューマ基幹統括部 佐野 義光氏

「この度、2016 Red Hat Innovation Award APACを受賞でき、大変嬉しく思います。ソフトバンクでは、以前より積極的にオープンソースを活用したITシステムの構築に取り組んでまいりました。ビジネスの変化に柔軟に対応し、お客様のニーズにあわせた新サービスやプランを投入していくにあたり、ITの役割は大変重要だと考えます。今度もITを活用した革新的な取り組みを進めてまいります。」

 

Red Hat Asia Pacific シニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャー Dirk-Peter van Leeuwen

「優れた実績とさらなるイノベーションを実現するための継続的な取り組みに対し、すべての受賞者に敬意を表します。オープンソースイノベーションは、真のオープン性、柔軟性、モジュール性、スケーラビリティ、セキュリティを備えた次世代ソフトウェアアーキテクチャのインキュベータであり、コネクテッド化が進む世界の中でテクノロジーリーダーが成功を収めることを可能にします。Red Hatは、未来がオープンで協業的なものになり、従来の組織の境界を越えた規模で顧客のスピードに沿った業務が行われるようになると確信しています。」

 

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本件に関するお問い合わせ

  • レッドハット株式会社 広報担当 pr-jp@redhat.com TEL:03-5798-8550

Red Hat について

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