プレスリリース

「レッドハット・フォーラム 2015」 11月4日(水)開催

米国レッドハット 社長兼CEO ジム・ホワイトハーストが来日。2015年のテーマは 「Energize your enterprise - 新たな可能性と時代を創る"力"が、ここに。」

東京

レッドハット株式会社(本社:東京都渋谷区、暫定社長:ダーク-ピーター・ヴァン・ルーウェン、以下:レッドハット)は、2015年11月4日(水)に、国内最大級のオープンソースソフトウェア(OSS)イベント「レッドハット・フォーラム 2015」を開催いたします。「レッドハット・フォーラム」は、今回で7回目の開催となり、3000名を超える登録を予定しております。

本年は、「Energize your enterprise - 新たな可能性と時代を創る"力"が、ここに。」をテーマに、クラウド、IoT/ビッグデータ、モバイル、モダナイゼーション、DevOpsといった注目のキーワードを中心に最新製品や顧客事例をご紹介します。当日は、米国レッドハット 社長兼CEO ジム・ホワイトハーストによる講演をはじめ、先進的な顧客事例やパートナーソリューション、レッドハットの製品エキスパートによる最新テクノロジーの紹介など30を超えるセッション、およびソリューション展示をご用意しております。

なお、当日は、記者発表会も予定しております。詳細は追ってご案内いたします。

 

< レッドハットフォーラム トピックス >

  • 基調講演(9:30~11:45)
  1. 「THE FUTURE IS OPEN」 米国レッドハット 社長兼CEO ジム・ホワイトハースト
  2. 「ITが変わる、ITで変える-最新欧州IT事情-」 株式会社 大和総研、株式会社 大和総研ビジネス・イノベーション 代表取締役副社長 鈴木 孝一 氏
  3. 「お客さま発 イノベーションの連鎖で拡げる事業 拡げるDelight! -ITサービス企業の挑戦-」 パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社 代表取締役社長 前川 一博 氏
  4. 「Open Source is Programming the Digital Future」 米国レッドハット 副社長兼ゼネラルマネージャー OpenShift製品部門 アシェシ・バダニ

 

  • セッション(12:00-18:00)

クラウド、IoT/ビッグデータ、モバイル、モダナイゼ―ション、DevOpsをキーワードに先進的な顧客事例、パートナーソリューション、レッドハットの最新テクノロジー紹介など30を超えるセッションを用意しています。

 

  • 展示(12:00-19:00)

レッドハット、および協賛スポンサーによる、最新OSS製品・技術・ソリューションを一挙にご覧いただけるパビリオン会場。各社のブース展示に加え、センターエリアに360°ミニシアターを設置、ハンズオン・セッション、さらにネットワーキングパーティーと、随時ご参加いただける企画をご用意しております。ハンズオン・セッションは、各回限定30名でエンジニアの方向けに開催。OpenStackとBRMSについて学んでいただけます。

 

< 開催概要 >

【日程】2015年11月4日(水) 9:30〜18:00

【会場】ウェスティンホテル東京 (〒153-8580 東京都目黒区三田1-4-1)

【主催】レッドハット株式会社

【参加費】無料(事前登録制)

【URL】http://redhatforum.jp/?var=mkt013

【アクセス】JR山手線・埼京線「恵比寿駅」東口より「恵比寿スカイウォーク」で約7分、地下鉄日比谷線「恵比寿駅」JR方面出口より「恵比寿スカイウォーク」で約10分

【一般からの問い合わせ先】
レッドハット・フォーラム 登録事務局 TEL: 03-5422-7504 E-mail:info@redhatforum.jp 受付時間:10:00 - 17:00(土日・祝日除く)


【スポンサー】

・プラチナスポンサー

アマゾン データ サービス ジャパン株式会社、ヴイエムウェア株式会社、日本電気株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社、富士通株式会社

・パビリオンスポンサー

インテル株式会社

・ゴールドスポンサー

SCSK株式会社、シスコシステムズ合同会社、ソリッドファイアージャパン株式会社、デル株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社

・シルバースポンサー

沖電気工業株式会社、株式会社SRA、株式会社日立製作所、ホートンワークスジャパン株式会社、ユニアデックス株式会社、レノボ・ジャパン株式会社

・ブロンズスポンサー

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、SAPジャパン株式会社、F5ネットワークスジャパン合同会社、株式会社大塚商会、サイオステクノロジー株式会社、ソフトバンク コマース&サービス株式会社、ダイワボウ情報システム株式会社、東京システムハウス株式会社、日本ビジネスシステムズ株式会社、マイクロフォーカス株式会社

・メディアスポンサー

@IT、TechTarget、CNET Japan、ZDNet Japan、ASCII.jp、IT Leaders、Think IT、EnterpriseZine、gihyo.jp、Software Design、WEB+DB PRESS、日経Linux、BCN Bizline、週刊BCN

 

サポートコメント
レッドハット株式会社 暫定社長、レッドハットアジアパシフィックPte Ltd シニアバイスプレジデント 兼 ジェネラルマネージャー アジアパシフィック ダーク-ピーター・ヴァン・ルーウェン

今日、急速に変化する市場環境において、俊敏性や柔軟性、変革をもたらすITが企業の成功を決定付ける鍵となっています。業界を席捲する企業は、いち早く最新のオープンソーステクノロジーやソリューションを適用し、ビジネスに競争力をもたらすITを実装しています。本年も先進的な顧客事例やパートナーソリューション、レッドハットの製品エキスパートによる最新テクノロジーの紹介など30を超えるセッション、およびソリューション展示をご用意しております。オープンソースソフトウェアがもたらす価値を、ぜひ会場でご体感ください。皆様のご来場を心よりお待ち申し上げております。

 

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その他のリンク

 

本件に関するお問い合わせ

  • レッドハット株式会社 広報担当 pr-jp@redhat.com TEL:03-5798-8550

Red Hat について

オープン ソース ソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hatは、コミュニティとの協業により高い信頼性と性能を備えるクラウド、Linux、ミドルウェア、ストレージおよび仮想化テクノロジーを提供、さらに サポート、トレーニング、コンサルティングサービスも提供しています。Red Hatは、企業、パートナーおよびオープンソース・コミュニティのグローバル・ネットワークの中核として、成長のためにリソースを解放し、ITの将来に向 けた革新的テクノロジー創出を支援しています。詳細につきましては、http://www.redhat.com をご覧ください。

レッドハット株式会社について
レッドハット株式会社は、米国ノースカロライナ州ラーレーに本社をおく、エンタープライズLinuxの世界的なディストリビューションRed Hat, Inc.の日本法人です。オープンソースを基盤として、組込み系からエンタープライズサーバまで対応する普遍的なプラットフォームとサービスを提供してい ます。

将来予想に関する記述

このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴 訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来 事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、重要なさまざまの要因により、将来 予測に関する記述に示されたものとは大きく異なることがあります。その重要な要因としては、当社が実効性のある競争を行えるか、新しい製品や技術革新を適 時に提供して、それらに対する需要を喚起できるかに関するリスク、IT投資の遅れや削減、業界統合による影響、買収先の統合および取得した技術や商品を市 場にうまく投入できるかに関するリスク、訴訟やそれに関連する和解の不確実性や不利な結末、当社の知的所有権を適切に保護できないこと、また、第三者の知 的所有権に関してライセンス侵害・違反の請求がなされる可能性、データと情報のセキュリティ上の脆弱性に関するリスク、当社の成長と国際的活動に対する実 効性がない管理と統制、為替レートの変動、主要スタッフの変更とそれらの者への依存、並びに、当社のForm10-Qに基づく最新の四半期報告書(コピー はSECのウェブサイトhttp://www.sec.govから入手可能)に掲 載 されているその他の要因(同ウェブサイトの「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の考察と分析」の項に掲載されている要因)などが挙げ られます。これらの要因に加えて、実際の将来の業績、結果、および成果は、業界や市場の全般的な状況、成長率、経済および政治の状況、政府・公共の政策の 変更、地震や洪水などの自然災害の影響などの、より一般的な要因のために大きく異なる場合があります。本プレスリリースに掲載されている将来予測に関する 記述は、その発行日時点の当社の見解を示したものであり、その見解は変更されることがあります。ただし、当社は将来のある時点で将来予測に関する記述を更 新することもありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のい かなる時点における当社の見解も表すものではありません。

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