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プレスリリース

レッドハット、「Red Hat Top Customer Award 2014」を発表

各分野で革新的なシステムやアーキテクチャを実現したユーザー企業7社が、各部門で受賞

東京

レッドハット株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:廣川裕司、以下:レッドハット)は、2014年10月10日 ウェスティンホテル東京(東京都目黒区)で「Red Hat Forum 2014」を開催しました。 2014年、各分野で革新的なシステムやアーキテクチャを実現したユーザー企業様に感謝の意を表し、代表取締役社長 廣川裕司より御礼を申し上げるとともに、「Red Hat Top Customer Award 2014」を発表しました。

 

受賞企業様は以下の通りです。

  • Best Cloud Service Provider エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社

いちはやくオープンソースの仮想化技術Kernel-based virtual Machine(KVM)を基盤としたクラウドサービスを立ち上げ、3年以上に渡り、継続的にレッドハットとともに業界をリードするオープンソースの仮想化とクラウド技術を強力に推進しました。

  • Best Data Center Modernization 全日本空輸株式会社

データセンターの刷新に伴い、社会環境の変化を追従しやすいクラウドサービスや、Red Hat Enterprise LinuxとRed Hat JBoss MiddlewareによるIT基盤を採用するとともに、標準化を推進することで、ビジネスの変革を支える先進的なIT基盤を実現しました。

  • Best Mission Critical Platform 中部電力株式会社

経営効率化に向けた業務再構築プランのもと、ミッションクリティカルな社会基盤である配電システムをUnixから、Red Hat Enterprise LinuxとRed Hat JBoss Middlewareにリプレースし、今後のIT基盤のクラウド化やビッグデータの利用に向けてオープンソース技術を積極的に推進しました。

  • Best Middleware Strategy 日産自動車株式会社

日産自動車の中期経営計画である「POWER88」達成のために、グローバルIT戦略「VITESSE」を策定し、ビジネス価値創造に向けたIT戦略を推進しました。その戦略を支えるIT基盤をオープンソースソフトウェアで実現し、Red Hat JBoss Middlewareのルールエンジンの活用により変化に強いシステムをグローバルに展開しました。

  • Best Middleware Implementation 日本航空株式会社

IT刷新プロジェクトの一環として、国内ツアー予約システムの基盤をRed Hat JBoss Middlewareに移行、またシステム連携基盤においてもRed Hat JBoss Fuseを採用し、ベンダーに依存しないアプリケーションのモダナイゼーションを実現しました。

  • Best Global Platform Standardization パナソニック株式会社

クラウドを活用したオープン・イノベーションのために、北米、ヨーロッパ、アジアのデータセンターのモダナイゼーションとクラウド化を推進。サービスレベルに応じて適切なクラウド環境を実現するとともに、Red Hat Enterprise Linuxを標準として積極的に推進しました。

  • Best Cloud Ready Infrastructure 西日本電信電話株式会社

クラウドサービスの提供を視野にいれて100ヶ所以上に分散していたIT基盤を統合。Unixの性能と機能をIAサーバとRed Hat Enterprise Linuxの組み合わせで実現し、以前は5割あったUnixから統合基盤に移行することによって、Red Hat Enterprise Linuxが9割を占めるようになり、積極的なオープンソースソフトウェアの利用を推進しました。

 

その他のリソース

 

本件に関するお問い合わせ
レッドハット株式会社 pr-jp@redhat.com TEL:03-5798-8550

Red Hat について

オープンソース ソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hatは、コミュニティとの協業により高い信頼性と性能を備えるクラウド、Linux、ミドルウェア、ストレージおよび仮想化テクノロジーを提供、さらにサポート、トレーニング、コンサルティングサービスも提供しています。Red Hatは、企業、パートナーおよびオープンソース・コミュニティのグローバル・ネットワークの中核として、成長のためにリソースを解放し、ITの将来に向けた革新的テクノロジー創出を支援しています。詳細につきましては、http://www.redhat.com をご覧ください。

レッドハット株式会社について
レッドハット株式会社は、米国ノース・カロライナ州ラーレーに本社をおく、エンタープライズLinuxの世界的なディストリビューションRed Hat, Inc.の日本法人です。オープンソースを基盤として、組込み系からエンタープライズサーバまで対応する普遍的なプラットフォームとサービスを提供しています。

将来予想に関する記述

このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、そうした将来の見通しに関する声明で示されたものと実質的に異なる場合があります。それは、IT投資に関する延期や削減に関するリスク、業界の統合による影響、当社の競争力、買収先の統合や獲得した技術や商品の市場投入に関するリスク、訴訟や関連する事項の不確定要素や不利な結果、当社の知的所有権を適切に保護できるかどうか、サードパーティの知的所有権に関してライセンス侵害の主張がなされる可能性、新しい商品や技術的革新をタイムリーに提供し需要を喚起できるかどうか、データと情報のセキュリティ脆弱性に関連するリスク、当社の成長と国際業務を効果的に管理し、統制できるかどうか、為替レートの変動、主要スタッフへの依存性、および当社のForm 10-Qに基づく最新の四半期報告(コピーはSECのWebサイト http://www.sec.gov から入手可能)に含まれるその他の要因(「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の議論と分析」の項に記載された要因など)といった、さまざまな重要な要因に左右されます。さらに、本プレスリリースに記載された将来の見通しに関する声明や結果は、一般産業、市場の状況、成長率、経済及び政治的な状況、政府及び公共政策の変更、地震や洪水などの自然災害の影響などの一般要素によって異なる場合があります。(制限無く)本プレスリリースの発行日現在の当社の見解であり、これらの見解は変更される場合があります。ただし、当社は将来のある時点でこれらの将来の見通しに関する声明を更新する場合もありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のいかなる時点における当社の見解も表すものではありません。

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