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プレスリリース

Red Hat JBoss Middlewareポートフォリオにビッグデータ統合を追加

JBoss Data VirtualizationとJBoss Data Gridテクノロジーのアップデートで、 データストアに対するアクセスの高速化と統合化を実現

東京

[ノースカロライナ州ラーレー2015年3月31日(現地時間)発表]米国報道発表資料抄訳

オープンソースソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hat, Inc.(本社:米国ノースカロライナ州ローリー、社長兼CEO:ジム・ホワイトハースト、NYSE:RHT、以下「Red Hat」)は本日、ビッグデータソリューションをさらに活用し、より適切な意思決定をより迅速に行うために役立つよう設計された、新しい製品の機能拡張を発表しました。Red Hat JBoss Data Virtualization 6.1とRed Hat JBoss Data Grid 6.4は、より迅速で正確なアプリケーションデータフィードのためのビッグデータ環境の統合に関する課題に対応します。

Red Hatは、組織が大量のデータをビジネスに結びつけるために役立つテクノロジーの強力なポートフォリオを提供しています。これらのテクノロジーは、ビジネスレベルの分析のためにデータの管理、アクセス、および一貫性を向上させるとともに、アプリケーションレベルでの柔軟性と性能を提供するように設計されています。

ビッグデータ統合は、現代のエンタープライズ各社が共通して直面している課題です。今日、データは組織全体を通して増え続けるアプリケーションとリソースに渡って拡散しています。同時に、モバイルなどの新しいテクノロジーが従来のエンタープライズアプリケーションやビジネスインテリジェンスツールの中に加わるにつれて、 統合化されたデータのビューに対する需要が高まっています。

JBoss Data Virtualizationは、複数のデータソースを統一し、適切なデータを適切な形式とタイミングでアプリケーションおよびユーザーに提供するように設計された、データ統合およびサービスソリューションです。JBoss Data Virtualization 6.1では、Hadoopなどの一般的なデータソースをリレーショナルやその他のデータタイプと統合する機能を基盤に、データソースとしてのJBoss Data Gridのサポートを拡張し、読み取りに加えて書き込みを実行する機能を備えるとともに、従来利用可能だったリモートキャッシュ機能に加えてエンベデッドキャッシュも提供します。また、このアップデートでは統合化/サポート対象のデータサービスの範囲も拡張され、Cloudera Impala、Apache Solr、およびMariaDBが含まれた他、開発とデプロイメントに関する生産性向上機能にも各種の機能拡張が導入されています。

Red Hatの高性能インメモリデータストアである JBoss Data Gridが、JBoss Data Virtualization 6.1リリースでの読み書き双方向 の統合によって完全サポートされました。今回の機能拡張によって、統合サービスがJBoss Data Gridの ライブラリモードを利用できるようになり、エンベデッドキャッシュまたはリモートキャッシュとしての使用が可能になるため、リアルタイムデータとの距離が縮まり、高性能、リアルタイムデータ統合が実現します。

この統合によって、リアルタイム・ネクスト・ベスト・アクションのための動的ソリューションの構築が可能になります。その使用例としては、通信プロバイダ用の位置情報に基づくサービス、電子商取引アプリケーション用のリアルタイム・マーケティング、緊急対応/セキュリティサービス用のソーシャルメディア分析、ユーティリティプロバイダ用のより応答性の高いモニタリングなどが含まれます。

JBoss Data Grid 6.4にはRed Hat JBoss Fuseとの統合も含まれており、分散型で弾力的な拡張性をユーザーに提供し、これらのサービスを従来の低速なデータベースに強制的に合わせることによる業務上のリスクを軽減します。さらにこのアップデートでは、クラスタエントリに対する変化の検出、レプリケートされたデータセンターがオンラインに復旧したあとの自動的な自己修復、およびネットワークの分割中に一貫性を維持する新しい機能も導入されます。

JBoss developer コミュニティのメンバーは、JBoss Data VirtualizationおよびJBoss Data Gridがダウンロードできます。現在ご利用中のお客様は、Red Hat Customer Portalで最新のアップデートを入手できます。

 

サポートコメント
Forrester 主幹アナリスト Noel Yuhanna氏
ビッグデータ統合は、企業がビッグデータプラットフォーム上で大量のデータを迅速に処理して多数の使用法をサポートするために役立ちます。様々なビッグデータプラットフォームに渡ってデータフローと処理のオーケストレーションを行う機能を提供し、単一バージョンの、真のコンシューマパーソナライゼーションとデータアグリゲーションをサポートします。1


Red Hat ミドルウェア部門ゼネラルマネージャ Mike Piech
ビッグデータ統合は、今日エンタープライズが直面している複雑で困難な課題です。IT部門は、常に変化するデータ環境の問題だけでなく、処理能力を超えるスループットの要求によって既存のシステムに強いプレッシャーを与えているモバイルやIoTなどの問題にも取り組まねばなりません。JBoss Data VirtualizationやJBoss Data Gridなどのツールを通して、Red Hatはエンタープライズによるデータの統合と推進を支援し、より応答性と対応力に優れたアプリケーションを実現します。

1. Market Overview: Big Data Integration, Forrester Research, Inc., Dec. 5, 2014

 

関連リンク

 

その他のリソース

 

本件に関するお問い合わせ

  • レッドハット株式会社 広報担当 pr-jp@redhat.com TEL:03-5798-8550

Red Hat について

オープン ソース ソリューションのプロバイダとして世界をリードするRed Hatは、コミュニティとの協業により高い信頼性と性能を備えるクラウド、Linux、ミドルウェア、ストレージおよび仮想化テクノロジーを提供、さらに サポート、トレーニング、コンサルティングサービスも提供しています。Red Hatは、企業、パートナーおよびオープンソース・コミュニティのグローバル・ネットワークの中核として、成長のためにリソースを解放し、ITの将来に向 けた革新的テクノロジー創出を支援しています。詳細につきましては、http://www.redhat.com をご覧ください。

レッドハット株式会社について
レッドハット株式会社は、米国ノースカロライナ州ラーレーに本社をおく、エンタープライズLinuxの世界的なディストリビューションRed Hat, Inc.の日本法人です。オープンソースを基盤として、組込み系からエンタープライズサーバまで対応する普遍的なプラットフォームとサービスを提供してい ます。

将来予想に関する記述

このプレスリリースに含まれる表現は、1995年 米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来 事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、そうした将来の見通しに関する声明 で示されたものと実質的に異なる場合があります。それは、IT投資に関する延期や削減に関するリスク、業界の統合による影響、当社の競争力、買収先の統合 や獲得した技術や商品の市場投入に関するリスク、訴訟や関連する事項の不確定要素や不利な結果、当社の知的所有権を適切に保護できるかどうか、サードパー ティの知的所有権に関してライセンス侵害の主張がなされる可能性、新しい商品や技術的革新をタイムリーに提供し需要を喚起できるかどうか、データと情報の セキュリティ脆弱性に関連するリスク、当社の成長と国際業務を効果的に管理し、統制できるかどうか、為替レートの変動、主要スタッフへの依存性、および当 社のForm 10-Qに基づく最新の四半期報告(コピーはSECのWebサイト http://www.sec.gov から入手可能)に含まれるその他の要因(「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の議論と分析」の項に記載された要因など)といった、さ まざまな重要な要因に左右されます。さらに、本プレスリリースに記載された将来の見通しに関する声明や結果は、一般産業、市場の状況、成長率、経済及び政 治的な状況、政府及び公共政策の変更、地震や洪水などの自然災害の影響などの一般要素によって異なる場合があります。(制限無く)本プレスリリースの発行 日現在の当社の見解であり、これらの見解は変更される場合があります。ただし、当社は将来のある時点でこれらの将来の見通しに関する声明を更新する場合も ありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のいかなる時点に おける当社の見解も表すものではありません。

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