クラウド・マーケットプレイスとは

クラウド・マーケットプレイスとは、クラウドプロバイダーが提供する製品と簡単に統合できる、またはクラウドプロバイダーの製品の上に構築されたソフトウェアやサービスを購入できるオンラインストアを指します。また、そのプラットフォーム上で購入および管理できるクラウドネイティブ・アプリケーションも提供します。Red Hat、Amazon Web Services (AWS)、Google Cloud Platform (GCP)、Microsoft Azure などの主要なソフトウェアおよびクラウド・サービス・プロバイダーが、クラウド・マーケットプレイスを展開しています。

クラウド・マーケットプレイスは当初、顧客がソフトウェアを購入し、デプロイするためのオンラインストアとして機能していました。たとえば、AWS Marketplace から目的のソフトウェアイメージを購入し、AWS 上の仮想マシン (VM) インスタンスに展開することができました。

営業と関わる必要がなく、消費ベースの課金と使用量に応じたソフトウェアコストが魅力で、当時多くのクラウドユーザーにとって都合の良い購入方法として知られていました。しかしこの方法では、消費ベースモデルのみを通してソフトウェアが提供されていました。これはスタートアップ企業や多くの中小企業にとっては理想的なことですが、大企業に対応するためには変化が必要でした。

年間契約や複数年契約の交渉が恒常化しており、従量課金制の価格体系には消極的な大企業にとって、柔軟な購入オプションは非常に重要です。企業のニーズに応え、クラウド利用を最適化するため、クラウド・マーケットプレイス・プラットフォームはサードパーティ・ソフトウェアのワンストップショップへと進化し、従量課金制、ソフトウェア・サブスクリプション、ソフトウェアベンダーとの交渉によるプライベートオファーなど、柔軟な課金モデルを統合するようになりました。

AWS Marketplace、Microsoft Azure Marketplace、Google Cloud Marketplace は最大のクラウド・サービス・プロバイダーです。各プロバイダーのマーケットプレイスは、自社の製品、クラウド・ソリューション、プロフェッショナルサービスに加え、独立系ソフトウェアベンダーの製品も揃えています。たとえば、Red Hat® Enterprise Linux®、Red Hat® OpenShift®、Red Hat® Ansible® Automation Platform など、Red Hat 製品の多くは、これらのマーケットプレイスを通じて購入できます。

また、各環境内の VM 上で機能する SaaS (Software-as-a-Service) サブスクリプションを購入するための柔軟な購入オプションが用意されているほか、クラウドプロバイダーのアプリケーション・プログラミング・インタフェース (API) とシームレスに統合することができます。

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クラウド・マーケットプレイスには、企業にとっての利点がいくつかあります。クラウド・マーケットプレイスを利用する最大のメリットの 1 つは確約利用料です。これは、サービスプロバイダーとの間であらかじめ決められた年間使用料のことで、値引き交渉が行われることもよくあります。Tackle によると、購入者の約半数である 43% (2020 年の 20% から上昇) が、クラウド・マーケットプレイスを通じて購入する最大の理由としてクラウドプロバイダーとの確約利用料を活用することを挙げています。

企業はプロバイダーのマーケットプレイスで利用可能なサービスを確認し、割り当てられた資金を使用して、自社のハイブリッドクラウド戦略に最適なサービスを購入できます。

これらのマーケットプレイスにより、調達プロセスを単純化することもできます。何千もの製品を異なるベンダーを経由して承認するのではなく、すべてを単一のクラウドベンダーを経由して購入できます。

クラウド・マーケットプレイスは請求書発行の一元化を実現するため、予算の一元化を目指す企業にとって特に有効な手段となります。クラウド・マーケットプレイス・プロバイダーは、まずお客様に金額を請求し、後日サードパーティベンダーに製品の使用料を支払います。これにより、企業は調達に関わる管理を最小限に抑えて時間と専門的なリソースを節約できるため、それらを他の価値の高い業務に割り当てることができます。

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各企業にとって最適な調達オプションを判断するためには、その企業の利用状況、規模、ニーズなどを総合的に見る必要があります。以下のシナリオは、出発点として方向性を確認するのに役立ちますが、購入方法における正解はすべての組織で同じわけではありません。

• 従量課金制：使用に一貫性があり、VM の予約インスタンスが一定数ある小規模な企業には、従量課金モデルが最適なオプションとなる場合があります。 

• サブスクリプションモデル：SaaS サブスクリプションは、ニーズの変化に応じて確約利用料の一部を柔軟なサブスクリプションに当てたいと考える企業にとって最適な選択肢です。このモデルでは、設定された期間 (毎月、毎年、3 年ごとなど) の予想使用量に応じた金額のみを支払います。

• 年間契約：サイバーマンデーなどのイベント時に利用が増える小売業など、利用の変動が大きい組織では、年間契約を交渉することで有利になることが多くあります。

• プライベートオファー：既存のベンダーとの契約や信頼できるプロバイダーとの関係が確立されている組織は、プライベートオファーのメリットを得ることができます。この場合、ソフトウェアの購入はベンダーの営業担当者と交渉することになります。その後、オンラインでクラウド・マーケットプレイスに移動して購入します。

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